
こんにちは。
株式会社マーケティングハイ
代表取締役の武田です。
今回のメルマガでは先日お伝えした自社のための集客戦略に関して、
補足のお話をさせていただきたいと思います。
「どんな内容だっけ?」とお考えになった方は、
以下のURLから先日お伝えした内容をご確認ください。
↓↓↓
https://marketinghigh.co.jp/2018/05/10/introduction-three-things-2/
さて、内容の復習が済んだところで、
今回お伝えしたいのは最近流行っているLINE@について。
昨今、店舗業界では、LINE@だけでなく、
FacebookやInstagramなど、SNSの活用が必須になってきています。
僕も最近読んだ知人の経営者の書籍では、
LINE@を活用したマーケティングについて記載がありました。
まずLINE@にどうやって顧客を誘導するのか、
LINE@に登録させてからのオファー、そこから店舗来店への引き上げ。
一つ一つが緻密に構成されていました。
いやはや、すばらしいなと感動しました。
弊社でも、先日、プロモーションをお手伝いしている、
クラアイントの整骨院さんにLINE@の活用方法について、
アドバイスさせていただいたのですが必ずお伝えするのは・・・。
「LINE@やInstagramは使えばいいと言うものではない」という事。
これらのツールを使う以前に、売上を作るための全体設計や導線を、
慎重に考える必要があります。
設計や導線が整っていないと、
LINE@やInstagramを使っての集客がうまくいったとしても、
経営者(院長・先生)一人ではコントロールできない状況を作り出すだけです笑
「LINE@が流行しているから」使うのは間違い?
FacebookやInstagram、LINE@、
マーケティングとして利用できるツールはたくさんありますが、
重要なのは自社(ビジネス)に合ったツールをどう選んでいくかです。
それぞれのツールには業界によって向き・不向きがあります。
それぞれの特徴を掴んだ上で活用しないことには、
決して望むような成果は出ません。
例えば、弊社ではLINE@やInstagramの活用はしていません。
なぜなら、LINE@やInstagramに弊社のお客様となる層が、
まだまだ少ないのが現状だからです。
ちなみに、弊社のターゲットとなる層の特徴はと言うと・・・。
・対面セールスやセミナークロージングが得意な社長
・組織化・仕組み化を考えているロジカルシンキングが得意な社長
・自分のスキルやノウハウに絶対の自信を持つ社長
これらの属性の経営者が多いのですが、
いずれも男性が多く、あまりSNSを活用していない方が多いのです。
LINE@やInstagramが集客に活用できるのはもちろん理解しています。
しかし、自社の特長を考えた時、定番の手法である、
メルマガやFacebookの活用に力を入れた方が効果があると考え、
それらの施策に注力して取り組んでいます。
あ、後、最近では、チラシやDM、ハガキなども使ってますね。
LINE@導入のための3つの検討事項
ただ、LINE@を自社で使ってないとは言え、
クライアントにアドバイスをする場面もあります。
最後に、LINE@の導入を検討している方にお伝えしている、
LINE@導入前に考えるべき点をまとめましたので、
導入を検討されている方は是非ご参考ください。
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【LINE@導入のための3つの検討事項】
・LINE@を導入するにあたって、お客様はLINE@を活用しているのか?
自社でLINE@を導入しても、お客様がそれを見ない層だと意味がありません。
お客様がLINE@を常日頃活用しているのか?どんな場面で活用するのか?
これらの情報は事前にリサーチする必要があります。
・定期的な情報発信や管理をする人間はがいるか?
メルマガでも、Facebookでも、LINE@でも、なんでもそうですが、
一回の配信では成果は見込めません。
これらの施策は中長期的に運用していく必要があります。
・LINE@からサービス購入までの導線がきちんと描けているか?
何かしらの施策を導入しても成果が出ない方の多くは、
マネタイズまでの導線設計ができていないことがほとんどです。
「ノウハウが悪い」と考える前に、動線設計を見直すのは重要かと思われます。
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これらを考えて導入する必要があります。
LINE@は流行っているから、
という安易な考えで導入するべきではありません。
これは全てのマーケティング施策全般にも言えることです。
ホームページでもランディングページでも、なぜ取り入れる必要があるのか?
また取り入れたことでどれだけの利益を生み出せるか?
経営者自身が仮説を立て、目標値を算出して、運用しましょう。
LINE@もこの先ずっと利用できるツールとは限りませんし、
一生使えるツールというのは存在しません。
大切なのは、自社に合った施策を複数運用し、
常に「攻め」と「守り」を見極めながら、
経営判断をして行くことです。